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新潟日報モア「新潟ソーシャル時評」に「『ソーシャル系ニューシニアン』は登場するか」を書いた

先日スタートした、新潟日報モアのブログ「新潟ソーシャル時評」。新潟日報モア本体のソーシャル連携にいろいろ不具合があり、まだ今ひとつ、読者からのフィードバックは感じられない。そもそも新聞購読者にとって、無料とはいえ、登録するのは大変なのではないかという気もしている。初動の遅れを取り戻せるよう、がんばっていただきたいところ(だが、私には何もできない)。今のところブログへの導線もトップページへのリンクしかない。新着ブログの表示とか、編集部の紹介する話題のブログなどといった、複数の導線を用意していただけるよう、お願いをしているところ。

今朝の新潟日報に、電子版「新潟日報モア」の詳細記事。電子版発行に伴い、ソーシャル編集委員を拝命、「新潟ソーシャル時評」というブログを書かせていただくことになりました。 津田さんは特別編集委員に。 #niigata #keiwa

今朝、南京のホテルからアップしたのが、表題の記事。

「ソーシャル系ニューシニアン」は登場するか

シルバー人材センターへの登録者が減少しているという、以下の記事についてコメントしたもの。事務・管理系の仕事に、60代以上がつくとすれば、「頑固親父」ではなく柔軟性がないと難しいだろうが、その点では、ソーシャルメディアの日常利用は有効ではないかという話を書いた。

会員数減少 団塊世代に熱い視線|ニューシニアン|特集|新潟日報モア

このほか、開始以降書いた記事はこんな感じだ。
「ネット-新聞-世論」の関係|ソーシャル編集委員 一戸信哉「新潟ソーシャル時評」|モアブログ|新潟日報モア

ソーシャル発の写真展を1面でピックアップ|ソーシャル編集委員 一戸信哉「新潟ソーシャル時評」|モアブログ|新潟日報モア

ソーシャルメディアから垣間見る、新潟県の大学事情|ソーシャル編集委員 一戸信哉「新潟ソーシャル時評」|モアブログ|新潟日報モア

新潟日報モア連動Ustream番組「敬和×日報『Newsナビ』」がスタートします|ソーシャル編集委員 一戸信哉「新潟ソーシャル時評」|モアブログ|新潟日報モア

新潟市都市政策研究所が、「これからの新潟空港のあり方」報告書を発表|ソーシャル編集委員 一戸信哉「新潟ソーシャル時評」|モアブログ|新潟日報モア

新潟日報モアは、新潟日報購読者向けのサービスだが、世帯内で複数アカウントの発行は可能なので、新潟日報購読家庭であれば、すべての家族が登録可能だ。また、「購読予定」の人も登録ができるので、実は「これから登録しようかな」という人も、問題なく登録ができる(販売店が営業に来るのではないかと思う)。

新潟日報モアのソーシャルメディア連携には、少し時間がかかりそうなので、しばらくはこちらのブログで、記事更新情報をポストすることにしたいと思う。

新潟日報との連動UST番組「敬和×日報『Newsナビ』」がスタート

昨日、新潟日報モアのスタートにあわせた新しいUST番組「敬和×日報『Newsナビ』」がスタートした。隔週月曜日の19:45からの配信。

敬和×日報「Newsナビ」20130603



Video streaming by Ustream

新潟日報本社メディアシップから、Keiwa Lunch MCの学生たちが聞き手となり、新潟日報記者の皆さんとともに、県内ニュースの「そこが知りたい」というところを、深堀りする。学生たちが、ニュースをどこまで「深掘り」できるのか、そこもまた勉強だろう。

昨日6/3の配信は、メディアシップ20F展望フロアから、「新潟日報モア」について、デジタル戦略局次長の吉岡さんにお話をうかがった。すでにYoutubeにも動画をアップしている。

新潟日報モアには、もう少し詳しい記事を書いた(会員限定)。

新潟日報モア連動Ustream番組「敬和×日報『Newsナビ』」がスタートします|ソーシャル編集委員 一戸信哉「新潟ソーシャル時評」|モアブログ|新潟日報モア

[よく分かる IT]ITの2013年のトレンドは...

【よくわかるIT】2013年のトレンド:タブレットですべての作業が完結、LINEのポータル化、Makersの台頭

MXTVの「よくわかるIT」から、週刊アスキー宮野智彦編集長が予測する、IT2013年のトレンド。

ポイントは3つ。

1.パソコンからキーボードがなくなり、タブレットでもすべての作業が完結できるようになる。
[よく分かる IT]ITの2013年のトレンドは...

これは間違いない傾向だろう。現在のキーボードと同様の環境が手軽に持ち歩けるようになればいいなと思うが、たぶんそうなればもうラップトップの出番はほとんどなくなるかも知れない。

来年度も大学の施設更新が一部あり、普通にいけば安いデスクトップを入れようという話になりそうだが、この過渡期に妙案はないものかと思う(大学での個人利用の需要は、ほとんどがプリントなので、プリンターの部分をうまく工夫して、学内施設の台数を減らすのが一番スマートな方法だろうけれど)。

2.LINEなどの、人気の無料通話サイトが、Yahoo!のような総合ポータルサイトに進化する!
[よく分かる IT]ITの2013年のトレンドは...

LINEがメニューのすそ野を広げてくるのは間違いない。ただ、現在のポータルのような地位を築くようになるのかは、まだよくわからない。LINEはパーソナルな利用を前提にしてサービスが組み立てられているので、いきなりYahoo!のようなポータル機能が持ち込まれるのかどうか。少なくともNewsの領域でYahoo!を凌駕するようになるかは、個人的にはまだ懐疑的だ。

3.インターネットとITを活用し、工業製品・コンテンツなどの資金集め・制作・販売が個人でも可能となる時代が始まる!
[よく分かる IT]ITの2013年のトレンドは...

3Dプリンタやクラウドファンディングの普及により、インターネット・ITとものづくりは確実に接続されていくだろう。リアルとの接続が進むということは、地方の社会もかなりすばやい変化にさらされていくということになるだろう。

震災直後のTweetを解析した結果の報告会:「東日本大震災ビッグデータワークショップ」報告会

10月28日の「東日本大震災ビッグデータワークショップ」報告会。震災直後のTweetを解析した結果の報告が行われている。ソーシャルメディアでの情報共有が、災害時にどのように活かされたのか、多様なデータ解析から明らかにされた。

by fumi.

NHK NEWS WEB 震災ビッグデータ報告【1】ツイッター「次に」生かすには

イベント – 東日本大震災ビッグデータワークショップ – Project 311 –

以下はNHKの解説記事から。わずかなTweetだけが注目される現象は、平時のTweetでも起こっているような気もするが、震災時には特に顕著だったということかもしれない。膨大な量であったのはたしかだ。

■投稿したアカウント数は約369万で、そのうち4.2%のアカウントのツイートが全体の半数を占めた。
大量のツイートは、特に安否確認や交通情報を自動でつぶやく「bot」のアカウントが目立った。
■全体の2.4%のツイートが、その約9倍の21.4%のツイートによってRT(リツイート=引用)され、RTされなかったツイートは76.2%だった。

自生的に確立されていったハッシュタグは、緊急時の支援においては、うまく機能しなかったという点。まとめのハッシュタグのまとめが必要になり、それを即時に共有するというボトルネックが発生していた。

東京工業大学大学院の村井源氏は、震災直後、県別のタグや支援要請のタグなどが多数生まれ、全体でどのようなタグがあるのか分かりにくかったことや、新規のタグを周知することが難しかったことを指摘し、自治体などによる「公式タグ」の制定や、利用者にタグやRTの適切な利用方法について周知を進めることなどを訴えた。

Twitter検索などを平時にやっている団体は、こうした事態を察知することはできたと思うが、普段ですらやっていない公的機関が、「デマ注意報」を出すのは難しいはず。この点の注意喚起は重要だが、公的機関はこの問題にどの程度気づいているのか。

東京工業大学の高安美佐子准教授らのグループは、震災後に拡散した「千葉県内の製油所が爆発して有害物質が雨と一緒に降る」という内容のデマが、ツイッターでどのように広がったかを解析し、
■善意の心配がデマを拡散させている可能性が高い
■特定のキーワードの出現頻度を観測して「デマ注意報」などのアラートを出し、公的機関が素早い情報発信をすることが重要だ、と述べた。

1.解析で得られた災害情報を分類するノウハウ、タグのリストなどの共有
2.「災害時の情報連携ネットワーク」などに発展させて定期的に訓練を実施

という二点が、報告開催の最後に得られた結論であったという。

基本的には「日頃の備え」が大切だということに尽きるのだが、一番大事なのは、情報を率先して出していくべき公的機関の備えということになるだろう。公的機関は情報を出すということはもちろん、どんな情報が流通していくかをリアルタイムでチェックし、適宜適切な情報を出してデマなどを打ち消す役割も果たす必要がある。おそらくこの役割を果たすには、日頃の役所の仕事の仕方もかなり変えていく必要があり、この点が大きな課題になりそうだ。

Netpark

新潟日報のウェブがリニューアル、ソーシャルメディア対応:Facebook, Twitter, Google+への投稿が可能に

新潟日報のウェブページ「新潟日報netpark」がリニューアルした。全国紙がデジタル化で大きな変革を続けるなか、いつ動き出すかと思っていたが、新社屋の完成にあわせてか、ウェブの方も「新装開店」となった。

新潟日報netpark

Netpark

スマートフォンにも対応しているという。

新潟日報モバイル|新潟日報netpark

PC版のページをiPhoneで開いても、特段画面が変わらないので、よく見てみるとモバイル版へのリンクがあり、広いてみたところ、上のようなページに誘導された。
携帯版、スマートフォン版のページは別になっていて、月額210円が課金されるということがわかった。なるほど、携帯キャリアからの課金を選択したということか。スマホユーザは、PC版でならちょっと見にくいけど無料、というのであれば、見やすいけど課金されるスマートフォンのページには、なかなか加入しないのではないかというのが、正直な感想。

PC版の画面はかなりスマートになった。これまで背を向けてきた(?)ソーシャルメディアにも対応、各記事の下の投稿用のボタンがついた。投稿先はFacebook、Twitter、Google+の3つ。無難なところだろう。

Netpark

トップページには「News Flash」という欄があり、新幹線の扉上の電光掲示板のように、ニュース速報の文字が流れている。なかなか斬新な試み、と思ったが、どうやら共同通信の速報ニュースのようだ。

ところで新潟日報のウェブページには、「netpark」という名前がどうしてついているのだろうか?相沢まきさんや小野沢裕子さんのブログがあるというあたりが、紙面とは違うコンテンツなので、そういう意味では独自のメディアということなのだろうか。「park」ではあるが、SNSのような交流の様子はこれまでもなかったし、今回も特に今回もそうした要素は見当たらない。ならばいっそ、「新潟日報デジタル」とか「新潟日報電子版」でいいじゃないかと思ってしまうが、それは余計なお世話か。今度関係者にあったら、それとなく聞いてみよう。

Newsweekが2012年末で紙版の雑誌発行を終了:オンラインに特化

約80年の歴史を誇る米国の雑誌Newsweekが、紙での発行を2012年末で終了し、オンラインでの配信に特化すると発表した。

 

 

米誌ニューズウィーク、雑誌発行を今年末で停止…オンラインに特化 – MSN産経ニュース

【ニューヨーク=黒沢潤】創刊79年の歴史を持つ米誌ニューズウィークの発行元は18日、経営難に伴い雑誌発行を今年末で停止し、来年からインターネット上のオンライン配信に移行すると発表した。

オンライン移行後は「ニューズウィーク・グローバル」の名称で世界共通の内容となる。発行元幹部は「デジタル形式で読者と効率的に接する時期が来た」と述べた。

NewsweekはTimeとならんで、「英語を勉強したいならば定期購読すべき」というぐらいに、英語学習者の定番となる雑誌であった。もちろん実際にも、これらの雑誌の表紙は、社会的な注目を集めている。最近ではこんな騒動もあった。

米誌ニューズウィークの表紙「ムスリムの憤怒」、ネットで嘲笑の的に 国際ニュース : AFPBB News

ともあれ、雑誌から人々が離れており、その傾向は米国では顕著であろう。日本でも米国でも、インパクトのある雑誌の表紙や中吊り広告のようなものを通じて、見出しにも注目は集まることはあるだろうが、実際それが実売に結びつくかと言うと、それは難しいような気がする。

A Turn of the Page for Newsweek – The Daily Beast

Newsweek to reduce staff, eliminate print edition as it goes digital only in 2013 | Poynter.

デジタル化すると、これまで注目を集めていた「表紙」の役割も変わってくるだろう。もちろん当面はどうようの形式をとるのだろうが、やはり手に取ってみる雑誌の表紙と同じインパクトを、デジタル版の「表紙」は持ち得ないだろう。